なんか一定の閾値でも存在するような気がする。
このブログでは何回も米国の輸入動向に言及してきて、これが注目点だと述べていたが、あれから色々考えていく中で一つもしかしてこういうことなのではないかと思うことがある。
それは米国内のモノの供給力の水準である。
一定程度の商品供給能力は米国内にはあることは確かである。
しかし、この閾値を超えた瞬間から米国では自前供給能力だけでは回らなくなるので輸入という形でグローバルにモノを買う動きになる。
そして直近給付金効果と住宅販売増加でモノの需要が増加し、この閾値を超えたのではないかと考えている。
特に注目すべきは過剰消費を生むきっかけになる住宅販売だろうと思っている。
その理由については下記過去参考記事を読んでもらいたい。
＜過去参考記事＞
個人的には今の動きは非常にリーマンショック前の米国住宅バブルの時と構造が非常に似ているような気がするし、もうひとつあの時と構造が同じだと思うことがもう一つある。
＜米国の中古住宅販売＞
＜米国の新規住宅着工件数＞
実は米国のモノの供給力というのは2000年代前半と変化していないのではなと個人的には考えている。
それは雇用状況を見てもわかるところで、リーマンショック以降増えているのは非製造業ばかりで、製造業の雇用なんてこれっぽちも増えていなかった。
米国企業は株主還元や無形資産投資・Ｍ＆Ａにご熱心ではあるが、巨額に一から米国内に設備投資をしようなんて考えている企業はさほどいない。
なぜなら米国の製造業労働者は言ってはなんだが真面目さが足りなく、実はあまり働かない。
普通に中国で工場作って米国に輸出する形を取った方がコスト・効率・めんどくさい米国労働者の相手をするより楽なのである。
米国はハイパーエリートは有能な上に死ぬほど働くが、そうではない大半の人の働きぶりはレベルが低いのである。
なので、あれだけトランプ大統領がメイドインアメリカを叫んだが、誰もまともに投資などしなかったのである。
そして以上を考慮するとリーマンショック前の住宅バブルの時と現在でモノの供給能力が変化していない可能性が高いという結論に至る。
さらに、リーマン前の時も米国は国内供給だけでは賄えなくなったために海外からモノをばかすか買って、世界景気を盛り上げていた。
その閾値が中古住宅販売で年間換算600万戸、新築住宅着工件数で年間換算150万戸のところに存在しているのではと思っているのである。
つまり中古住宅販売年間換算600万戸・新築住宅着工件数年間換算150万戸から上にあぶれた分のモノ供給は海外に任され、これが米国外の景気浮揚効果として現れてくるのではないかということである。
そう考えるとこれから新興国株にワンチャンスあるのではないかというのも頭の片隅に生まれ始めている。
LINE FX 新規FX口座開設＆1取引で現金5000円がプレゼント
LINE証券 新規口座開設で3株分の購入代金がもらえるお得なキャンペーン
このブログでは何回も米国の輸入動向に言及してきて、これが注目点だと述べていたが、あれから色々考えていく中で一つもしかしてこういうことなのではないかと思うことがある。
それは米国内のモノの供給力の水準である。
一定程度の商品供給能力は米国内にはあることは確かである。
しかし、この閾値を超えた瞬間から米国では自前供給能力だけでは回らなくなるので輸入という形でグローバルにモノを買う動きになる。
そして直近給付金効果と住宅販売増加でモノの需要が増加し、この閾値を超えたのではないかと考えている。
特に注目すべきは過剰消費を生むきっかけになる住宅販売だろうと思っている。
その理由については下記過去参考記事を読んでもらいたい。
＜過去参考記事＞
住宅購入数増加と密接にリンクする米国小売統計
個人的には今の動きは非常にリーマンショック前の米国住宅バブルの時と構造が非常に似ているような気がするし、もうひとつあの時と構造が同じだと思うことがもう一つある。
＜米国の中古住宅販売＞
＜米国の新規住宅着工件数＞
実は米国のモノの供給力というのは2000年代前半と変化していないのではなと個人的には考えている。
それは雇用状況を見てもわかるところで、リーマンショック以降増えているのは非製造業ばかりで、製造業の雇用なんてこれっぽちも増えていなかった。
米国企業は株主還元や無形資産投資・Ｍ＆Ａにご熱心ではあるが、巨額に一から米国内に設備投資をしようなんて考えている企業はさほどいない。
なぜなら米国の製造業労働者は言ってはなんだが真面目さが足りなく、実はあまり働かない。
普通に中国で工場作って米国に輸出する形を取った方がコスト・効率・めんどくさい米国労働者の相手をするより楽なのである。
米国はハイパーエリートは有能な上に死ぬほど働くが、そうではない大半の人の働きぶりはレベルが低いのである。
なので、あれだけトランプ大統領がメイドインアメリカを叫んだが、誰もまともに投資などしなかったのである。
そして以上を考慮するとリーマンショック前の住宅バブルの時と現在でモノの供給能力が変化していない可能性が高いという結論に至る。
さらに、リーマン前の時も米国は国内供給だけでは賄えなくなったために海外からモノをばかすか買って、世界景気を盛り上げていた。
その閾値が中古住宅販売で年間換算600万戸、新築住宅着工件数で年間換算150万戸のところに存在しているのではと思っているのである。
つまり中古住宅販売年間換算600万戸・新築住宅着工件数年間換算150万戸から上にあぶれた分のモノ供給は海外に任され、これが米国外の景気浮揚効果として現れてくるのではないかということである。
そう考えるとこれから新興国株にワンチャンスあるのではないかというのも頭の片隅に生まれ始めている。
LINE FX 新規FX口座開設＆1取引で現金5000円がプレゼント
LINE証券 新規口座開設で3株分の購入代金がもらえるお得なキャンペーン
