エリック・トランプ、ビットコイン100万ドル到達の予測を維持 冬相場でも強気姿勢崩さず
セールストークにすぎないし、こんなのに縋らないといけないのは相当きつい。
上記記事はトランプファミリーのエリックトランプがビットコインに強気で、将来100万ドルになることを予想しており、人生で一番強気という発言を報じる内容であるが、こんなことに仮想通貨市場は縋らなければいけないほど状況は苦しいんだなと思ったので、それについて書いていきたい。
そもそも仮想通貨についてはここ数年は極めて醜悪な市場環境にあったと思うのは、これまで当ブログでも書いてきた。
2024年以降は仮想通貨のテクノロジーの側面ではなく、単に他人から金を引っ張ってきてビットコインを買い、それを喧伝して株価を吊り上げるというクソ株の一発逆転ツールになってた上に、そもそも大量ポジションは静かに安値で買っていくのが王道であり、わざわざ〇〇BTCをいくら金借りてきて買いました！と宣伝するのは自らクジラ化していて、捕まったら死ぬことを明言しているのに近いはずなのに、平気でそのような相場の禁忌を犯していることに個人的には非常に違和感を憶えてきた。
そこに途中からトランプの仮想通貨支援政策なるものが第二次政権発足直後にわっと湧いて上昇してきたが、政権発足直後からその政策に進展は見られておらず、段々と尻すぼみになっていることに加えて、後ろからテクノロジーではAIブームに傾斜していったことから、テクノロジー分野から仮想通貨プレーヤーが根っこから消え始め、技術的な進展も見られなくなっているというのが、これまで当ブログで書いてきた内容である。
そして上記エリック・トランプ氏の立場というのは、仮想通貨を売る側のプレーヤーである。
一応ABTCというマイニングの上場企業の共同創業者という立ち位置だが、ABTC自体の株価が死んでいるのを見ると、こちらは実質的に何もしていないに等しいと思われる。
やはりメインはWorld Liberty Financialの方で、こちらはいわゆるトークン販売したり仲介したりという売る側の企業である。
そのため、仮想通貨市場が盛り上がれば盛り上がるほど、たくさんトークンを高値でたくさん売れるので、とにかく仮想通貨を煽るというのが仕事みたいな感じになっているわけである。
こうした思惑があるため、何の技術的知見がないにもかかわらず「ビットコイン・マキシマリスト」とかいう肩書でビットコイン100万ドル予想で人生で一番強気とか発言しているわけで、そこに何か根拠があるかというと全くなく、ザ・適当発言なわけであるが、こんなことまでニュースとして報道されなければいけないほど市場は苦しい状況にあるというのが現状だろう。
ビットコインは既にトランプ第二次政権が爆誕する前の水準にまで下落していることを考えれば、既にトランプのビットコイン政策なるものは一時的な末期のテンションが剥落している上に、このトランプ政策に騙されてたくさんビットコインに資金を使ってしまったプレーヤーが多い。
しかもメタプラネットのように他人の金でビットコインを買っているケースが多く、時間が経てば経つほど借金は返済期限が迫ってくるので、状況が不利になっていく。
以上を考慮していくと、今回の仮想通貨ブームは終焉を迎えて始めているように思えるので、そうなると下記過去記事のようなシナリオも想定の範囲に入ってくるように思われる。
【過去参考記事】
ブームからバブル崩壊したセクター・個別銘柄が最低でもピークから75%株価が下落する理由
Xではメタプラネットホルダーが傷の舐めあいをしたり、メタプラネットCEOの言葉にすがったりしているのを見かけたりするが、まだそういう集まりが存在する時点で上で捕まったままどうすべきか決断をできていない人が多いことを見ると、現実的にあり得る範囲の下落率だろうと思っている。
【ビットコインのチャート】
一時的なトランプ効果の範囲をなかったことにすると、ちょうど半値ぐらいの3万ドルなので、まあその辺ぐらいまで上で捕まっている人の悲鳴を聞きながらじっくり待つのは理にかなっているのではないかと思う。
日々金融市場で思ったことや金融データをつぶやいている村越誠のツイッターはこちらのリンクをクリック
セールストークにすぎないし、こんなのに縋らないといけないのは相当きつい。
上記記事はトランプファミリーのエリックトランプがビットコインに強気で、将来100万ドルになることを予想しており、人生で一番強気という発言を報じる内容であるが、こんなことに仮想通貨市場は縋らなければいけないほど状況は苦しいんだなと思ったので、それについて書いていきたい。
そもそも仮想通貨についてはここ数年は極めて醜悪な市場環境にあったと思うのは、これまで当ブログでも書いてきた。
2024年以降は仮想通貨のテクノロジーの側面ではなく、単に他人から金を引っ張ってきてビットコインを買い、それを喧伝して株価を吊り上げるというクソ株の一発逆転ツールになってた上に、そもそも大量ポジションは静かに安値で買っていくのが王道であり、わざわざ〇〇BTCをいくら金借りてきて買いました！と宣伝するのは自らクジラ化していて、捕まったら死ぬことを明言しているのに近いはずなのに、平気でそのような相場の禁忌を犯していることに個人的には非常に違和感を憶えてきた。
そこに途中からトランプの仮想通貨支援政策なるものが第二次政権発足直後にわっと湧いて上昇してきたが、政権発足直後からその政策に進展は見られておらず、段々と尻すぼみになっていることに加えて、後ろからテクノロジーではAIブームに傾斜していったことから、テクノロジー分野から仮想通貨プレーヤーが根っこから消え始め、技術的な進展も見られなくなっているというのが、これまで当ブログで書いてきた内容である。
そして上記エリック・トランプ氏の立場というのは、仮想通貨を売る側のプレーヤーである。
一応ABTCというマイニングの上場企業の共同創業者という立ち位置だが、ABTC自体の株価が死んでいるのを見ると、こちらは実質的に何もしていないに等しいと思われる。
やはりメインはWorld Liberty Financialの方で、こちらはいわゆるトークン販売したり仲介したりという売る側の企業である。
そのため、仮想通貨市場が盛り上がれば盛り上がるほど、たくさんトークンを高値でたくさん売れるので、とにかく仮想通貨を煽るというのが仕事みたいな感じになっているわけである。
こうした思惑があるため、何の技術的知見がないにもかかわらず「ビットコイン・マキシマリスト」とかいう肩書でビットコイン100万ドル予想で人生で一番強気とか発言しているわけで、そこに何か根拠があるかというと全くなく、ザ・適当発言なわけであるが、こんなことまでニュースとして報道されなければいけないほど市場は苦しい状況にあるというのが現状だろう。
ビットコインは既にトランプ第二次政権が爆誕する前の水準にまで下落していることを考えれば、既にトランプのビットコイン政策なるものは一時的な末期のテンションが剥落している上に、このトランプ政策に騙されてたくさんビットコインに資金を使ってしまったプレーヤーが多い。
しかもメタプラネットのように他人の金でビットコインを買っているケースが多く、時間が経てば経つほど借金は返済期限が迫ってくるので、状況が不利になっていく。
以上を考慮していくと、今回の仮想通貨ブームは終焉を迎えて始めているように思えるので、そうなると下記過去記事のようなシナリオも想定の範囲に入ってくるように思われる。
【過去参考記事】
ブームからバブル崩壊したセクター・個別銘柄が最低でもピークから75%株価が下落する理由
Xではメタプラネットホルダーが傷の舐めあいをしたり、メタプラネットCEOの言葉にすがったりしているのを見かけたりするが、まだそういう集まりが存在する時点で上で捕まったままどうすべきか決断をできていない人が多いことを見ると、現実的にあり得る範囲の下落率だろうと思っている。
【ビットコインのチャート】
一時的なトランプ効果の範囲をなかったことにすると、ちょうど半値ぐらいの3万ドルなので、まあその辺ぐらいまで上で捕まっている人の悲鳴を聞きながらじっくり待つのは理にかなっているのではないかと思う。
日々金融市場で思ったことや金融データをつぶやいている村越誠のツイッターはこちらのリンクをクリック
それでもガチホしとけってのがビットコインなのに
泣き言言ってる奴はポジションの取り方間違ってる