ディズニー株が一時5％下落 動画配信事業の会員減少 決算は予想通り
環境変化への対応が遅れた時点でまだまだ塗炭の苦しみを味わうことになる。
ここもとネットフリックスを除いたストリーミングサービスを手掛けている米国メディア株の株価動向は悲惨極まりない状態になっている。
その代表格がまずディズニーである。
【ディズニーの株価チャート】
それからパラマウントグローバルもその代表格だろう。
【パラマウントグローバルの株価チャート】
ここでこれら株価がなぜこれほどひどい動きになっているかまとめていきたい。
まず問題はネットフリックス以外のストリーミングサービスがまともに収益化できないままで、しかも赤字状況が続きそうなことにある。
その大きな要因としてはコロナ禍の終わりによる在宅時間の減少である。
リモートワーク比率が減り、旅行も実質的に全面解禁となっている中で、コロナ禍で増えた在宅時間は完全にコロナ禍前に戻ったとは言わないものの、コロナ禍ピークからは大幅に減少したことは間違いない。
ようはみんなテレビでストリーミングをのんびり見れるほど暇ではなく、忙しくなっているのである。
そうした中で、これまでストリーミングサービス業者はコロナ禍の勢いをベースにして投資を継続してしまったために、費用を先行投資として大幅にかけてきた。
コロナ禍の間はこうした赤字はあくまで先行投資で将来的には回収できるとして会員数さえ獲得できていれば許される側面が大きかった。
しかし、皆外出で忙しくなり、ストリーミングサービスを解約したり、新規で契約する意志のある人が減少してきたことによって、その赤字は解消目途あるんかという疑問を持たれるようになってしまった。
特にこれまでストリーミングサービスを複数契約してたけど、忙しくなって全部は見れなくなってきているから、絞り込もうという動きが明らかになってきている。
決算説明を確認するとわかるが、そうした中で顧客は一番コンテンツ量が多いネットフリックスを残す方向であり、他のところはコードカッティング的に解約している状況になっている。
もちろんディズニーはポリコレ的作品をファミリー向けに配信したりして幻滅されていることによってさらに解約が促進されている影響はあるものの、全体としてパイが増えなくなってしまった。
さらに言えば、この事態に気づくのをストリーミングサービスを手掛けている企業は全員遅れてしまったわけである。
いや、気づいてはいたがストリーミングサービスなしでは将来はないという脅迫観念もあり、投資を止めることはできなかったと言えよう。
さらに、こうしたストリーミングサービスの利益配分が不明瞭であることから、脚本家労働団体による大規模なストライキも発生しており、状況は混乱を極めていると言える。
【参考ニュース】
米ハリウッド、「AI脚本家」に反発 15年ぶり大規模スト
これに対して企業側は「どうせリストラするつもりだったから業績には関係ない」という強硬態度を見せているが、もう状況はカオス極まりない状況で、こんな状況の株に首突っ込むメリットなんてあるわけないだろという話はさもありなんである。
なので、まずこの状況をどう整理するつもりなのかを企業側は投資家に対して誠意を見せる必要があり、それまではひたすら株価インデックスに対して劣後する流れが続くだろう。
この考え方については下記を参考にしてもらいたい。
【過去参考記事】
なぜ株価は傍から見れば最悪な経済状況・タイミングで底打ちするのか
日々金融市場で思ったことや金融データをつぶやいている村越誠のツイッターはこちらのリンクをクリック
環境変化への対応が遅れた時点でまだまだ塗炭の苦しみを味わうことになる。
ここもとネットフリックスを除いたストリーミングサービスを手掛けている米国メディア株の株価動向は悲惨極まりない状態になっている。
その代表格がまずディズニーである。
【ディズニーの株価チャート】
それからパラマウントグローバルもその代表格だろう。
【パラマウントグローバルの株価チャート】
ここでこれら株価がなぜこれほどひどい動きになっているかまとめていきたい。
まず問題はネットフリックス以外のストリーミングサービスがまともに収益化できないままで、しかも赤字状況が続きそうなことにある。
その大きな要因としてはコロナ禍の終わりによる在宅時間の減少である。
リモートワーク比率が減り、旅行も実質的に全面解禁となっている中で、コロナ禍で増えた在宅時間は完全にコロナ禍前に戻ったとは言わないものの、コロナ禍ピークからは大幅に減少したことは間違いない。
ようはみんなテレビでストリーミングをのんびり見れるほど暇ではなく、忙しくなっているのである。
そうした中で、これまでストリーミングサービス業者はコロナ禍の勢いをベースにして投資を継続してしまったために、費用を先行投資として大幅にかけてきた。
コロナ禍の間はこうした赤字はあくまで先行投資で将来的には回収できるとして会員数さえ獲得できていれば許される側面が大きかった。
しかし、皆外出で忙しくなり、ストリーミングサービスを解約したり、新規で契約する意志のある人が減少してきたことによって、その赤字は解消目途あるんかという疑問を持たれるようになってしまった。
特にこれまでストリーミングサービスを複数契約してたけど、忙しくなって全部は見れなくなってきているから、絞り込もうという動きが明らかになってきている。
決算説明を確認するとわかるが、そうした中で顧客は一番コンテンツ量が多いネットフリックスを残す方向であり、他のところはコードカッティング的に解約している状況になっている。
もちろんディズニーはポリコレ的作品をファミリー向けに配信したりして幻滅されていることによってさらに解約が促進されている影響はあるものの、全体としてパイが増えなくなってしまった。
さらに言えば、この事態に気づくのをストリーミングサービスを手掛けている企業は全員遅れてしまったわけである。
いや、気づいてはいたがストリーミングサービスなしでは将来はないという脅迫観念もあり、投資を止めることはできなかったと言えよう。
さらに、こうしたストリーミングサービスの利益配分が不明瞭であることから、脚本家労働団体による大規模なストライキも発生しており、状況は混乱を極めていると言える。
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これに対して企業側は「どうせリストラするつもりだったから業績には関係ない」という強硬態度を見せているが、もう状況はカオス極まりない状況で、こんな状況の株に首突っ込むメリットなんてあるわけないだろという話はさもありなんである。
なので、まずこの状況をどう整理するつもりなのかを企業側は投資家に対して誠意を見せる必要があり、それまではひたすら株価インデックスに対して劣後する流れが続くだろう。
この考え方については下記を参考にしてもらいたい。
【過去参考記事】
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