The oldest asset class of all still dominates modern wealth

GDP成長率じゃなくて、不動産価格上昇率をチェックした方が株パフォーマンスの比較は良さそうだ。

上記ＦＴ記事ではマッキンゼー調査で色々デジタルアセットなどは出てきているが、無形資産は純資産全体の4%に過ぎず、結局純資産のうち2/3は未だに不動産が占めていることを明らかにしている。
そしてここもとの流れでは金利の引き下げとともに以前はGDP成長率とのシンクロが見られていた不動産価格が全くシンクロしなくなってしまっているとも解説されている。
2000年から2020年に不動産資産は3倍になっても、預金と投資は28％しか増加していないだとか。

結局不動産価格の上下が国の資産価格全体に影響をおよぼしている割合が一番大きいということである。
なので足下の株価の優劣はおおむね不動産価格の上昇率および現状見えている政府の不動産に対するスタンスで概ね決まっていると考えれば整合的だと思われる。

一番ゆるゆるなのは米国である。
FRBは雇用最大化に盲目的になってしまい住宅上昇率を無視するし、政府も特にここにブレーキをかける気が全くなく、すでにリーマンショック前に見られた住宅価格年間上昇率になっている。
これが米国経済が好調なひけつであり、住宅関連指標が米国経済で重要であることは下記過去記事でも記事にしている。

【過去参考記事】
投資の役に立つ統計から米国経済の状況を読み解く方法

日本もゆるゆるだが、英語圏の国ではないということで過熱度合いはまだましな状況だが、特に政府がブレーキをかける気は持っていない。
欧州・豪州はこれら二ヵ国と比べると上昇率は日本と同程度～やや高めぐらいで推移しているが、豪州などは相当程度不動産価格上昇を気にかけていることや、欧州はドイツが常にECBに対してインフレを抑制するよう圧力を常時かけていることもあり、将来的なスタンスはやや不透明だ。
現在最も世界の中でパフォーマンスが悪い中国株は、このブログでは繰り返しの説明になっているが習近平政権がデレバレッジ政策で住宅ローン審査が通りにくくなっていることや実質的な総量規制で不動産デベロッパーに不動産を投げ売りさせていること・購入者がどの不動産デベロッパーがぶっつぶれるかわからないので買い控えていることを原因に現状でもまだ見えている範囲でも不動産価格に対する不透明感が高く、足下のインフレに対してついていけない可能性が高いことを考えれば、中国株のパフォーマンスがひどいことになっていることは想像に難くない状態である。

以上を考慮すると米国株が本当に駄目になる時期はいつなのという話は、住宅関連指標が崩れたらという回答になると思っている。

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