Traders brace after fire sale of stocks linked to Archegos
これも通常は犯人がわかれば底打ちっぽい動きになると思うけど。
FTにてArchegosというブローカーがマージンコールをくらって一部米国銘柄と中国テック銘柄について強制売りをかけたことにより、該当銘柄が大幅に下落したというニュースがあった。
一部米国銘柄については名指しでバイアコムとか記事に掲載されていたが、中国テックについてはもっと幅広く売っていたのではないかと報道されている。
このArchegosのチョンボのせいで信用供与をしていたクレディスイスと野村證券は200億ドルの損失を受けることになったと報道されており、その規模間は久々にでかいレベルだなと感じた。
＜参考ニュース＞
Credit Suisse and Nomura warn of losses after $20bn stock fire sale
通常クレジットクランチが起きていなければこういうどこのプレイヤーがマージンコール（追証）食らって破産したとか逃亡したとかいうニュースが出た時というのは該当銘柄の急落局面は大体ほぼ終了していて、あとはその該当銘柄の実力値に沿って株価が仕切り直しになる。
急落が続いたとしても数日レベルで、一旦これは普通はおさまるし、大体取引していたブローカーが既にArchegosがやばいというのはすでに知られている話で、それに先回りしてブローカーがポジション削減を進めていたはずなので、そこが既にもう売るものが尽きている今はここからは逆にそこまで企業バリュエーションを無視した売りを心配する必要性はないように思える。
実力があれば株価は再び上昇軌道に乗るし、そうでないならだらだらゆるやかに下がる、そんな感じになる。
（まあそういった意味ではここからようやくきちんとした企業分析がパフォーマンス向上の役に立つように思える）
ここらへんは中国テック銘柄だけでなく、クリーンエネルギー銘柄でも同様のことが言えて、クリーンエネルギー銘柄については過去にも言及させてもらった。
＜過去参考記事＞
過去にもこういった急落しているものが底打ちした例として思い出されるのは急落した原油価格がチェサピークエナジーの元CEOが自殺したり、あとは2018年のところでは中国国有石油大手シノペックのトレーディング部門が大量の買いポジションをしこらせて強制売りをかましたことによって原油価格が大混乱に陥ったものの、結局そこがボトムとなったことが思い出される。
リーマンショックの時はクレジットクランチがかさなってしまったので、企業バリュエーションを無視した売りがあとからあとから積み重なってしまったが、クレジットクランチが起きていない中での特定セクター売りはさすがに大幅に真のバリュエーションを下回るといったところまではいかないと思われる。
２０ギガ１９９１円（税抜１８１０円）【ＬＩＢＭＯ】
これも通常は犯人がわかれば底打ちっぽい動きになると思うけど。
FTにてArchegosというブローカーがマージンコールをくらって一部米国銘柄と中国テック銘柄について強制売りをかけたことにより、該当銘柄が大幅に下落したというニュースがあった。
一部米国銘柄については名指しでバイアコムとか記事に掲載されていたが、中国テックについてはもっと幅広く売っていたのではないかと報道されている。
このArchegosのチョンボのせいで信用供与をしていたクレディスイスと野村證券は200億ドルの損失を受けることになったと報道されており、その規模間は久々にでかいレベルだなと感じた。
＜参考ニュース＞
Credit Suisse and Nomura warn of losses after $20bn stock fire sale
通常クレジットクランチが起きていなければこういうどこのプレイヤーがマージンコール（追証）食らって破産したとか逃亡したとかいうニュースが出た時というのは該当銘柄の急落局面は大体ほぼ終了していて、あとはその該当銘柄の実力値に沿って株価が仕切り直しになる。
急落が続いたとしても数日レベルで、一旦これは普通はおさまるし、大体取引していたブローカーが既にArchegosがやばいというのはすでに知られている話で、それに先回りしてブローカーがポジション削減を進めていたはずなので、そこが既にもう売るものが尽きている今はここからは逆にそこまで企業バリュエーションを無視した売りを心配する必要性はないように思える。
実力があれば株価は再び上昇軌道に乗るし、そうでないならだらだらゆるやかに下がる、そんな感じになる。
（まあそういった意味ではここからようやくきちんとした企業分析がパフォーマンス向上の役に立つように思える）
ここらへんは中国テック銘柄だけでなく、クリーンエネルギー銘柄でも同様のことが言えて、クリーンエネルギー銘柄については過去にも言及させてもらった。
＜過去参考記事＞
単なる量産クリーンエネルギー銘柄はやはり旬が終了
過去にもこういった急落しているものが底打ちした例として思い出されるのは急落した原油価格がチェサピークエナジーの元CEOが自殺したり、あとは2018年のところでは中国国有石油大手シノペックのトレーディング部門が大量の買いポジションをしこらせて強制売りをかましたことによって原油価格が大混乱に陥ったものの、結局そこがボトムとなったことが思い出される。
リーマンショックの時はクレジットクランチがかさなってしまったので、企業バリュエーションを無視した売りがあとからあとから積み重なってしまったが、クレジットクランチが起きていない中での特定セクター売りはさすがに大幅に真のバリュエーションを下回るといったところまではいかないと思われる。
２０ギガ１９９１円（税抜１８１０円）【ＬＩＢＭＯ】
