アマチュア投資家、中国株急上昇をけん引-取引口座開設の動き広がる

市場全体からすると影響度は低そうだが。

最近中国株の動きを推察するにあたって、信用取引残高を確認する人が増えてきている。
自分は前からこの金額推移はずっとチェックしていたが、段々とツイッターで見ていてもこのデータを知る人が増えてきたように感じる。
ただ多くの人がブルームバーグでデータを見ているようで、元ソースページをきちんと見ていないので、自分は元ソースページを見ながらさらに有用なデータはないかというのを調べてみた。

するとひとつ気がかりなカラムがあるのに気付いた。
中国が雰囲気でしか読めない自分は最初はこれ金利かと思ったのだが、中国語に堪能っぽいShen氏からこれは信用取引残高が浮動株時価総額に占める割合だとアドバイスがあった。

<参考サイト>
中国株日次信用取引量

タイトルなし


金利じゃないことには少しがっかりしたが、それでもこのデータは時系列で追えば何かを示唆してくれるのではないかということでさっそくデータをせっせとコピペして集めてみた。

<中国株信用取引残高が浮動株時価総額に占める割合>
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まず2015年の中国株バブルはいかに狂気であったかがわかるだろう。
信用取引残高が浮動株時価総額全体の2%を占めていたのが6%にまで拡大しており、もうみんな血眼になって株にレバかけまくって買っていたのがわかる。
しかしご存じの通りその後このバブルは完全に崩壊し、結局元の2.5%のレベルにまで下がっていったのであった。

少しデータが長すぎるので、もう少し直近の状況に絞って推移を見てみよう。

<2017年以降のデータ>
タイトルなし
これを見るとひとつ面白いことが示唆されている。
2019年年初はトランプ政権が中国に通商で喧嘩をしかけてきたこともあり、この時はあきらかに中国人はびびって株を売っていたことがうかがえる。
なので中国株価が下がると同時に信用取引残高も市場の反応以上に下がっている。
しかし2020年のコロナ暴落の時は全く違った反応をしている。
相場は急激に下がったが信用取引は逆に厚みを増しているのだ。
これはコロナが終われば中国は大丈夫であり、トランプ政権の追加制裁なんて米国経済がボロボロなことを考えればないだろうと中国人投資家が見切っているということを示しているのではないだろうか?
なのでトランプ政権が口先で中国に通商で喧嘩を売って反応して下げた場合は無条件で押し目買いという考え方で問題はなさそうに思える。

ただ中国株バブル崩壊以降はこの数値が3%を超えることはなく、かなりタイトに中国政府によってコントロールされているということも考えておかねばならない。
(2018年のデータはおそらくバグ)

このデータを見る限りでは足元若干相場の上昇とともに信用取引残高の増加勢いが大きく見えるが、未だ市場に占める割合は2.5%程度なので決して中国株バブルが現段階で発生しているということは認定できないだろう。
入れている金額も市場全体からすればたかがしれているのでここがしぼんだところで、2015年に起きたような大混乱暴落相場ではなく適正な調整に留まると思うし、逆に信用取引買いで挑む人も出てくると思われる。

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